年間７回開催されている通常の健康管理懇談会に加え、昨年の11月から今年の１月にかけて特別テーマを設定した健管懇＜特別編＞を開催した。その特別テーマは「メンタルヘルス」。
社内でそれぞれの立場で異なるメンタルヘルス問題への対応策と発生予防について、一般職（人事・労務関係や管理監督者の方）と専門職（産業医、保健師、看護師）の方とに対象を分け、事例検討なども交えながら３回の講演を行い延べ２００団体、２５３人の参加があった。
２回目の健康管理懇談会特別編は人事労務に携わる方や管理監督者を対象に12月19日に「心の健康―ストレス社会とメンタルヘルス」のテーマで当協会でライフサポートクリニック（メンタルヘルス相談）を担当する小原甲一郎医師が講演。「企業を取り巻く環境の変化が一段と激しくなっている現代は、誰がうつ病になってもおかしくない」と前置きし、メンタルヘルスとしても取り扱いが難しい職場不適応や燃えつき症候群など人事労務担当者や管理職の方が直面している問題についても解説。
精神科専門医療の弱点、例えば職場・業務内容を理解していない精神科医がいること。そのため復職の可否、治療状況などが伝わりにくく健康管理スタッフとの連携がスムーズでない、といった点を指摘し、より良いメンタルヘルス支援システムについて今後の課題を提示した。
３回目は保健師や看護師ら健康管理スタッフを対象に１月３０日に「チームで進めるメンタルヘルス―事例を中心に」のテーマで当協会ヘルスコンサルタント・富山明子保健師が事例紹介を交えて講演した。
事例を扱う際には誰が問題解決のキーマンとなるのか、人事労務との連携方法、社内の全体的な体制など、幅広い見方と対応、「組織における全体的な視点」を事例をとおして学ぶ必要性について解説した。
事例をとおして学ぶことは数多い。事例検討ではメンタル不全者への個別の対応が主体ではあるが、会社全体としてのメンタルヘルス対策が進まない、相談体制をどのように作っていけばよいかわからない、といった包括的な課題の検討も不可欠な要素となってくる。
